日本が多くのＩＣＵベッドを温存して　医療崩壊すれば戦艦大和と同じ運命

【新型コロナ禍で噂される医療崩壊】

厚労、医師会、薬機メーカーがいわゆるコロナのムラの掟を作り、大手メディアに医療崩壊を煽らせて日本はまさに沈没するような経済不況に見舞われています。
いったい医療崩壊とはどういう状態をしめすのでしょうか。
テレビや新聞の論調では政府がＧＯＴＯを行き当たりばったりにやった失政を批判し、医師や専門家が感染者数や重症者数、病床占拠率がいよいよ医療崩壊への危機、再びの緊急事態の宣言も必要と経済活動の自粛を呼びかけています。
多くの医療機関の現場が苦しいというレポートが散見され、医師会トップや専門家が、政府に移動自粛や営業短縮を強制するよう訴えます。はたしてそれに効果はあるのでしょうか。
大阪も赤信号を出していますが、もともと冬に向けコロナの感染対策の施設を作ったのですが、医療従事者、看護師等が足りず病床占拠率の分母を変動できないということです。
大阪や東京の大都市でたかが60％や８０％と騒がれますがメガ都市で150人ちょっとで医療崩壊というのは違和感を覚えないでしょうか。北海道の旭川市でベッド150しかないならわかりますが、総合病院でいくつもＩＣＵのベッドを余らせて、重症患者を受け入れられる余裕はあります。
もちろん簡単にはいかない問題は医師や看護師、設備や他の一般医療との兼ね合い、沢山あると専門家は言うでしょう。それはその通りですが、そこに踏み込むのが専門家でしょう。経済の領域に踏み込んでもどれだけの意味があるのでしょう。
欧米や世界ではすでに100倍の感染者重症者を出し医療崩壊していません。欧米のコロナが強毒なわけでもありません。当たり前に国が指示して病院や地域の縦割り、人のやり繰りをしているのです。

厚生労働省、医師会は大変融通の利きにくい組織でしかも、大きな利益を誘導してきた組織とは言われています。
昔は薬事法と言われましたが、今は薬品と医療機器も対象にするので薬機法と言われる法律になり、今回ワクチンで注目された大手製薬メーカーとともにＩＣＵや人工呼吸機器や、MRI、CT等の検査機器を作るメーカーも絡んでいるのです。
ここで動くお金は、鶏卵メーカーと農水相の500万円くらいとはおそらく何桁も違うでしょう。
検査機器でいうと、日本はＣＴを世界一保有し、MRIも2番目に多く保有しており、人口あたりの台数は両方とも世界一。多いことは検査を最新の機器で近くの医療機関で利用でき悪いことではありませんが、多額の購入代金が病院にかかり、検査や診察代金で元を取らねばなりません。メタボ診断の基準等もこのあたりからどうも厳しすぎる背景がありそうです。
コロナに対してはこれら過剰ともいえる検査の機器や、関わる医師や技師の医療関係者もあまり関わってはくれません。

医療オールジャパンでコロナに立ち向かえないなら崩壊、沈没
かつて太平洋戦争で、日本海軍が世界に誇った不沈の巨艦戦艦大和は、大艦巨砲を実戦で使うことなくヤマトホテルという豪華な設備を揶揄され、沈められました。
今辛口のマスコミからコロナムラの医師会等専門家を軍人にたとえ文民統制せよとの辛辣な記事が出るほどで、もしコロナムラの暴走が続くなら日本は多くの検査機器を持ち、ＩＣＵの病床もベッド数も十分ある（10倍程度）にも関わらず医療崩壊、沈没につながるか、もしくは過剰な自粛、移動や活動抑制で経済が崩壊するかになりかねません。
縦割りをなくし、半強制で感染受け入れ病院を増やし、地域の連携も考えていかないといけまないでしょう。
それは崩壊とはいわないまでも、医療関係者も一般患者も、慣れた病院で定期的な治療が一時的に不可能になるかもしれません。出産予定者も含め、そこはしっかり我慢を強いられるとは思います。
自分の病院がコロナ受け入れがめんどくさい等という、モラルの低い病院関係者にもしっかり説明し、補償はして手当も増やしていく、政治主導が必要です。。
地域をまたいで、応援に応えてきてくれる医療関係者にも十分な待遇を約束し、補償をすれば良いでしょう。自衛隊も含め、オールジャパンで医療を支えましょう。政府もマスコミもコロナを怖い怖いといって煽るだけでなく、『こうしていれば心配ない大丈夫という』強いメッセージを発して、差別やネガティブなものが生まれないようにしないといけないでしょう、