昨日オリンピック組織委員会森会長の女性蔑視バッシングの問題を書きましたが、そのネット上の議論の中に後任は「女性に」「若い方に」「アスリート経験者で」といった意見も目立ちました。
しかし、女性限る若い人とかに限る、あるいはアスリートに限るというのは逆に暴論で、男性高齢者、障害などでスポーツを観戦しかできなかった人にとっては差別にもつながります。
男性と女性に限って言えば、最近の女性管理職比率を数値化目標にすることも、私は個人的には無理があると思います。売上とか利益、自己資本比率等数値の目標があっても、管理職の登用比率は能力であったり適材適所であったりライフスタイルであったりで自然にできるものです。女性（男性）は登用しない雇用しないという規則があればそれは差別ですが、ある一定の状況で女性（男性）を登用して目標の率に調整するのであればそこには必ず不公平、差別が生じます、
そんなことは考えずに、組織の活性、リーダーの適任だけを考えるべきでしょう。経験が必要な場合や将来性伸びしろを考慮する場合も当然ありです。
日本の社会、世界でも女性が生涯長く社会に出て働きだしたのはそんなに古い歴史ではありません。最初は短い間に現場の一兵卒で終わり管理職になることなく退職することが決まりことのようになっていた時代もながくあったのです。
どうしても管理は終身組織にいる男性の役割であり、男性がスキル含め特化していました。女性に工場労働が多かった時代や、女子バレーをはじめとする団体競技のスパルタ監督等をみていても分かります。少しずつ時代は、自然に変わりました。
業種によってはほとんど女性がリーダー、マネジメントを務めて男性がサブという会社も出だしています。それは目標を追ってでも、性別ありきでもなく、業績や効率、適性のために自然にそうなったのです。