コロナを正しく恐れよ      #新型コロナ#洗脳#京都緊急事態

どんなに頭が良く、猜疑心が強い人でもこれだけ毎日毎日新型コロナの感染者数の推移がマスコミに取り上げられると、【洗脳】状態になってしまいます。
数値そのものはたぶん真実ですが、それ以外の取り上げられない数字、背景、時系列、海外との比較等、俯瞰して冷静に見ないとなかなか今起こっていること、状況が本当はどうなのかがわからないものです。その数値そのものは正しくとも何度も繰り返し強調され、大きく報道されると、人間いつかそれしか見えなくなります。
毎日、数値とともに渋谷のスクランブルや品川駅の自由通路等に人があふれる姿が映し出されると、地方や田舎の人から見れば、都会の喧騒の恐ろしさは潜在的に刷り込まれていきます。
私が住んでいる京都、京阪神は明日4月25日から緊急事態宣言です。今回は措置を厳しくして5月11日までの短期集中としていますが、明確な措置も示されないまま終わりの時期が決まっているというのも何か不可解なものがあります。
今回の対象エリアも比較的感染者の少ない京都が入って、首都圏は東京都だけ近畿で言うと大阪に隣接して人口比では感染者が多い奈良が対象外なのもよく分かりません。
連休がごった返さず静かなのは京都市民にとって落ち着きますが、観光や運輸は短期とはいえ稼ぎ時で痛手です。
オリンピック開催、IOC会長の東京視察に合わせた期間、バッハシフトなどと一般紙でも公然と揶揄されるようでは、世論全体に危機感を持たせるのには疑問です。

京都府下の感染者、死者の内訳をずっと見ています。その他の都道府県もそこそこ見ていますが、全て詳細はでませんが、【変異株】の比率が上がったといわれています。
これに重ねて若い方の変異株での重症が報道されていますが、変異株の比率が上がったものの感染者の中で無症状・軽症の方の割合は多いままです。むしろここ1か月では無症状割合は増えているようです。検査の拡大なのか、【変異株】が感染力は強いが弱毒性なのかは検証中の部分です。
一般的には変異は感染力が高まり毒性は弱くなるのがウイルスの傾向です。ただ新型コロナの場合元々がインフルエンザに比べ、感染力は強いが一般の方には著しく弱毒だったため変異により多少の毒性が増すことはあり得る程度だそうです。
感染力が上がり陽性者は増えています。しかし相変わらず死者はほとんど80代以上もしくは基礎疾患者であり、居酒屋やカラオケ、宴会での感染者は重症になってもいないし死んでもいないのです。
実際に一部ソースによれば(鵜呑みにはできませんがそれなり)死者のかなりの割合が寝たきりや末期患者だったということです。こうなると一般には自分の身の回りにコロナで実際に死んだ人、重症になった人がほとんどいないというのは感覚的によくわかります。
役人や政治家、有名タレントが宴会や食事会をしたことが大きなニュースになります。それ自体は褒められないことかもしれませんが目くじらを立てる大ニュースというほどではありません。
マスコミや政治を批判するつもりではありません。マスコミが受けやすいニュースをクローズアップするのは仕方のないことです。そこから表面だけでなく深層を見ないと惑わされます。
コロナという感染症により、人間の恐怖本能を煽るニュースは間違いなく着目される最強のコンテンツなのです。
「毎年歓送迎会をやっていた自治体の99%が中止しました」とかいうものではニュース価値がないのです。
「日本では変異株が発生しても重症者の割合は少ないまま安心してください」というとあまりにも油断を誘う情報かと忌避されるのでしょうが、実際にはそうなのです。
イギリスは1年以上ロックダウンし日本の人口比20倍の死者を出して莫大な支出をして国民の半分にワクチンを打ち、ようやく感染者を日本の半分程度に減らしました」という情報がなぜか「日本はイギリスと逆転、ワクチン後発敗戦国」のニュースになります。そもそもイギリスの1年前は日本の100倍以上の感染者を出し本当にパンデミックを経験したのです。そこからの対応です。日本では感染者が少なくワクチンや新薬の治験をとることもできないレベルでした。東アジア日本ではそこまでの感染拡大はないという確信があっての一連の動きではあるのです。

感染症に対する、医療体制は確かに問題が深いのが現実です。この状況ですら大阪と近畿各県の重症病棟使用率に格差があり、全国ではもっと格差があります。そして同一都府県内でもICUを持ち十分な従事者もいながら、感染症を受け入れてない病院は沢山あります。これをクリアするのが難儀なのは重々承知していますが、元々命を救うための医者や医療施設、従事者が感染症に全く関わらず役立つことなく平常運転しているのはやはり変です。
パンデミック期のイギリス、今のインドやブラジルはどうなのでしょう。野戦病院の状態がいいとはいいませんが、緊急避難の状態になればあらゆる法律の上位に命を守ることが許されるはずです。緊急事態であれば政治家は医療体制を変える「立法」をすぐにするべきです。
1年前から準備すべきだったのです。今から医師も看護師も増やせませんが、組織の連携や提供はできます。政治家が、世論をうまく味方にして伏魔殿の厚労省、医学会に改革を要請するアナウンスをすべきでしょう。医療改革の提言を、居酒屋やイベントへのものからシフトし増やすべきでしょう。
そもそも比較にも議論にもならないのですが、普通に通勤での移動は自由な中で居酒屋の時短自粛、イベントの無観客でいったいどれだけの効果が出るのかは未知数です。一方感染病床病棟の拡大は逼迫率を下げる確実なものです。
政府がそこまで本腰にならないのは、やはり穿ってみればコロナはそこまで実際には流行っていないし、今後これ以上ひどく拡大することもないということが分かっているのかもしれません。

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