謎と言うと，反ワクチンみたいなので素朴な疑問という感じです。
たぶん例の塩野義の国内新薬の治験の協力依頼の情報はあって、報酬とか検討してみたことがありました。仕事についていずヒマでお金がもらえたら、少しは医学に貢献してもと思いましたが、やはり止めました。
しかし、今回緊急承認され、この10月中旬以降に接種されるワクチン、国内ですでに治験が終わって、12歳までの子供の治験データもあると報道されました。
しかし、大人や高齢者でさえ、陽性かもしれないという状況で効果も安全性も定まらない新しい訳の分からない新薬や新ワクチンを接種する、もしくは何の効果もない生理食塩水や砂糖などプラシボ（偽薬）を飲まされ、実験台にされる人を探し、承諾してもらえる確率はそれほど多くないと思います。
まして我が子をそんな実験台に了承する親が、お金を積まれてもいるのでしょうか。まあいたのでしょうが、子供の場合元々の感染自体が少ないので検体になる人を探すのが大変です。
ウソのデータだとは何の確証もなく言いませんが、治験を子供まで説明してやってもらう場合に、そもそも発症しないし重症になどならない子供相手だけに、親がうまく丸め込まれやすい説明で終わっていそうです。
その前からのワクチン効果や副反応にしても、今年になってからの自治体のデータとは年齢別のばらつきや、そもそも感染するしない、重症化するしないに関して大きく乖離しています。
どこかで、都合のよい話でバイアスがかかって、こういう変なことがおこっています。
薬品メーカーや医師会、厚労省の一人一人が大嘘をついているとは言いませんが、100％の信頼をおける流れは個人的に見て残念ながらありません。どうしても多くのメーカーの計測データや研究データは発表段階でキレイに見せるよう見事に加工プレゼンされます。それは素人が簡単に反駁できないような出来栄えになる場合もあります。
そういう意味でコロナの初期段階では日本の厚労省は頑なにワクチン承認は遅かったです。その頃も日本に重症者も少なく治験が少ないのが承認が遅い原因とも言われていました。今となれば懐かしい時期ですが、それ以後ワクチンの契約が進み、細かい契約の中身はブラックボックスで政府とメーカーしか知りませんが、どうも結果的な治験データ提供も含まれているのは間違いないでしょう。それも事実だとして犯罪だとか悪いことではありません。
新薬などの承認は流行への対応という旬のタイミングが必要で、拙速はいけなくとも迅速は必要です。今のパニック的な医療現場、社会を考えると薬の承認の際に厚労省は必要なものに全力を挙げ迅速にすべきです。