テレビが出回る前、昔はラジオ、ＡＭ放送が報道や情報の迅速なソースであり、音楽やスポーツ、芸能などの娯楽も全てそこからでした。今もＡＭ放送はありますし、いい番組も継続していますが、細々とと言う感じです。とんでもなく、年齢の高いリスナーがハガキやＳＮＳでやり取りされています。ラジオが若者から蔑まれているように(「ラジオ聞くのが趣味？おじんかよwww」）うち「テレビを見る」ということが、時代遅れな、何か恥ずかしいことのように思われる時代が来るかもしれないです。
近い将来、テレビも今のＡＭ放送のようなポジションになるのでしょう。ネットやスマホの普及によって、テレビを手放す人も増えてきました。みんな次第にテレビを見なくなり、テレビ番組の広告収入も減少に転じて、ネット広告に金額でも少なくなりました。
とはいえ、今の日本ではまだ、テレビのワイドショーなどの影響力もあり、ネットとテレビを併用したメディア戦略の時代と言えます。
ある程度自由の発言できるネットの配信、ＳＮＳには、政府やスポンサーの圧力もなく、真実があると言う説もあります。それにも一面はありますが、ネットの情報は玉石混淆ですから、厄介なところです。リテラシィがかなり必要です。
デジタル担当大臣の河野太郎も、あのメールすら返せない老人だらけの政治家の中では多少のＩＴ脳はありますが、イヤな意見の人はブロックする度量の無さ、変節の人格です。
そしてワクチン担当大臣時代の自らを「ワクチンの運び屋」として責任逃れして、ネットで騒ぐワクチン反対派の言動を全てデマと決めつけるなど、ネット時代にはかえってそぐわない大臣です。
真実を告げても、ネットなんてデマばかりと埋もれてしまうのも、ネット情報の難しさです。
確かに、たとえばワクチン反対派の中には、反政府的な人のもいます。しかし共産党など野党系は元々ワクチンの遅れを非難していたほどで、ワクチンの被害、副作用を前から声高に訴える現場医師は決して左翼ではありません。
テレビが政治のプロバガンダに使われ害が多かったと言われますが、ネットは無害だろうかというと「反体制派の全くのデマもあれば、体制派のプロバガンダもあります。テレビが持っていたリスク(「国民を洗脳する」)と同じ要素は当然あるでしょう。
ネット上にはインフルエンサーと呼ばれる人たちがいます。（私なんぞはそこまで影響はないのでそういう存在には遠いです）ネットなどで影響力の強い人です。
仮に政府や大手企業がインフルエンサーに接触し、巨額の報酬と引き換えに大衆先導の役割を依頼したとすれば怖い話です。
私が大手メーカーに在職したまだ動画サイトのそれほど普及してない時代から、もうお金のかかって効果の知れているＴⅤスポットより、誰か有名な影響のあるブロガーとかにお金を出して呟かせたらと言われてました。その頃から、今はお金の相場も費用対効果分析も進んでいるでしょう。
昨年大ヒットして、今も品薄な「ヤクルト100」のマツコ・デラックスとの連携は典型的な例です。
薬品でもないヤクルトに睡眠の改善までの効果があるのかと思うと疑問もありますが、あそこまで洗脳できると、もうメーカーとしては大成功です。乳酸菌飲料程度で目くじらは立てませんが、正直他のモノは値上げ値上げと文句は言う人がどうでもいい買い物で品薄というのは笑止ですね。
やはり悪質なのは生命にかかわることや、生活に直結するところ、大きなお金が動くところです。原発や、防衛費、ワクチンに関してはかなりお金が動いて、政府も多くの大物インフルエンサーを抑えて不自然な発言になるほど囲い込んでいます。
大物が変節したり、滑稽なほどヨイショする時は大きなお金、毒まんじゅうを食っているのに間違いはありません。
普段の立ち位置や、言動のタイミングなどで、ウラで大きなお金来たなというのは想像がつきます。
原発、防衛、経済、コロナ、ワクチンそれぞれ立ち位置を確認すると普段と向きが少し違うのが忖度や買収が成立したところです。それ以外のところの発言はぶれずにキレ味鋭いインフルエンサーも危ないスポークスマンです。
生活保護の人に「ワクチン打ちましたか？」って聞くと、「いえ、危険そうなので打ってないです」と言う人が統計的にも多いそうです。
逆に、セレブというか、億単位の年収を稼ぐような超有名インフルエンサーが、ワクチンに飛びついて喧伝しています。生活保護の人とは比較にならないほど多くの情報を持っているはずです。自分には知恵があり論説できる力があるからとか、実際にはもっと裏に汚い手段で情報の拡散策がいろいろあるのでしょう。
生きるための直観という面でいうと、誰もが知るインフルエンサーよりも底辺の人の呟きが優れているわけです。
過去に逮捕やスキャンダルがあり、小気味よい意見をズバズバ言って論破している人も、反体制的な立場だからと思って、何もかも共感してはすっかり騙されます。彼らは商売人ですし、ビジネスとして国の要請に逆らいません。
まことしやかにつぶやかされる嘘や大げさな表現に騙されてはいけないのです。
