大企業を退職してから病気になり、今さらに思う大企業の福利厚生は素晴らしいということがあります。
写真は少し映りが悪いですが、私がいた会社の健康保険の案内です。実は高額の医療がかかったときの一時的な負担の割合は、大手企業の組合健保、小規模企業の協会健保、国民健康保険も同じ表です。右上の図表の通りで、普通に月給貰う人で月57,600円とか、少し貰うのが増えると80,100、もっと稼ぐと16万～とかに上がり、非課税世帯でも月35,400円の負担はあります。これは共通の金額で、窓口での一時負担を避けるには事前に限度額認定証の発行ができます。入院時の食事代は別ですし、差額ベッドや保険適用外の高度先端医療も当然別です。
大企業の健保が恵まれているのはこの写真の一番下、色を変えて3行ぐらいであっさり書いていますが「付加給付」です。これにより、1カ月の自己負担額はどんなに給料が高い人でも2万円に収まり、あとは戻ってくるのです。
私自身は月に25万はおろか12万も超えて医療費を払ったことはありませんが、大きな手術をして検査もして後療養をすると、そのぐらいの負担になることはあり得ます。月70万とあ85万とか役員くらす、幹部クラス世間がやっかむほど給料をもらっている人がこの多額にキャッシュバックに該当するのです。そんなに給料貰ってる人が月17万とか非課税世帯よりも実質負担が少なくて済むというのは、何ともうらやましすぎる制度です。
それと、傷病手当金も、直近1年の標準報酬月額の3分の２が通常支払われますが、組合健保の場合は上乗せされ、80％とか私のいたところでは85％という金額が保証されます。所得税非課税ですから、ほぼ働いた時なみということです。
いざこういう病気などになった時は、寄らば大樹ではないですが、同じパートでもしっかりした健保のあるところの方が大きいのです。
それと、それ以前に有給の上に、病気有給がある会社（国家公務員もあるようです）とないところでも大きな違いが出ます。休暇の細かい規定は会社で定めることができますので、服喪休暇や、介護、育児、つわりや生理なども規定と実際の運用は会社によりまちまちになります。
逆にいうと、大手企業にいる方は民間の保険がなくとも給料はそんなに減らず、医療費もそうかからないということです。ローンなど抱えて、万一と思い重い保険料負担で二重苦に悩まれる方、具体的にはこの程度の負担ですのでよくお考えください。
入社の案内では目を通すことのできない細部、健康ならそう気にならないところに会社の差がいろいろあります。