天使の星座

　なんだかんだ、あっという間に世の中のデジタル化、AIが発達してきて、広まることも加速しているような気がします。
　こうやって毎日のようにパソコンのキーボードを叩いたり、スマホの文字入力でブログを作ってます。しかし、もう検索やらアレクサ以外でも文章作成に音声入力が発達しているようです。
　この程度の文章、日記なども、ほぼ語り掛けて文章を作り、修正校正する程度でできると言われました。
　Wordやら、タッチタイピングもそうなるとあまり習得しなくてもいいじゃんになってしまいそうです。エクセルのある程度の作表や分析なども、関数を覚えなくてもどんどん自動化していってるようです。先日も、今さら「WordやExcel勉強してもなあ」という話もある研修で聞かれました。

　事務的な仕事って、何が残るのか思うぐらいです。
　スマホのコード決済もどんどん増えて、カードやネットバンキングも合わせほとんどお金での支払いはしなくなりました。正月のお賽銭ぐらいかと思ってたら、先日のニュースではもうお賽銭もペイペイできるところもあるそうです。

　あったら便利がどんどんあるあるになっています。やはり、その中では日本の官公庁、お役所がちょっと２周ほど、周回遅れかと心配、不満です。３年ほど前、コロナ感染拡大の最初の頃の給付金は、申請して受け取り口座の登録だけでも大変で、受け付けた役所も厖大な経費と時間がかかったのは記憶されていると思います。この２年ほどでマイナーバーカードの普及と給付の受け取り口座の紐づけで、この作業はようやく簡略されました。
　でも考えて見てください。国の財政が厳しい、税金が高いと言われながら、３年前にこの登録が進んでいればいらなかった支出が国や全自治体であったのです。紙の無駄、不要だった残業代含めて、これからもマイナカードの紐付けができていない２割ぐらいの方の分は給付の度に税金からひと手間かけて給付するのです。
　国民総背番号化とかいって長々と導入を遅らせる動きがあり、個人情報漏洩の不安も煽られました。しかし、都度都度口座を記入して申請するほうがセキュリティー上のリスクはずっと高いでしょう。そして、国民総背番号化で税徴収や、徴用されるとかいうのは、住民票が登録された時点で既成権力が悪い考えを起こせば、抗うことはできずなくなっています。マイナンバーカードを作ろうが作ろまいと、脱税をすれば国税局、法務局らが住民票から個人情報を裸にして追いかけてきます。
　本を読んだり、ニュースを見て、音楽聞くのも、買い物する、勉強するのもほぼスマホでできます。
　スマホとマイナカード、交通系のカード１枚くらいで全てこと足りる時代になりました。必要以上に怖れることは無くとも、何となく便利すぎてコワイ時代だとは思います。

　ウクライナの戦争の報道量は国際紛争としてはかつてないほどの異常なまでの情報量になって、マスコミに一般人が洗脳されるほどのものになっていたと思います。
　これは日本人が悪いのでも、陰謀論でもなく、欧米や豪州などでも共通でプーチンロシアの侵攻と、ゼレンスキーのウクライナが戦禍にまきこまれた善悪の構図が受け入れられやすかったのでしょう。
　コロナで沈んだ社会で、プーチンは捌け口ともなる恰好の悪役であり、ウクライナは同情すべき悲劇の国となったのです。
　そして、ニュース番組だけでなく、ワイドショーでも繰り返し、ロシアの侵攻したウクライナ情勢が取り上げられ、今まで多くの人が知らなかった都市名が注目され、認識されました。
　こう書くと、ロシア擁護派や陰謀論に組みしているような印象ですが、そういう意味合いではありません。東欧や、中東、アフリカやアジア各地の紛争にも常に中国以上に関与してきたロシアの覇権主義は非難が当然で褒められたものではありません。今回はロシア憎しを増長させたい思惑と、分かりやすく、バズりやすい構図が予想以上に飛躍的な量の反響で増幅を繰り返しました。
　しかし、逆に言えば、同情すべき同程度の悲劇の国家は日本人の知らないところで、ロシアが関与している国だけでもたくさんありました。
　今回、トルコ南部とシリアで大きな地震に被害があり、地震の被害には敏感な日本人の感覚に少しシンクロしました。
　しかし、シリアは悪名高いイスラム国を産み内戦の悲劇が続く国であり、地震と戦争のダブルパンチです。
　表題の映画は地震の前に日本人の作ったドキュメンタリー映画です。シリアの北部にアレッポというオリーブオイルだけで作られた石けんの製造で著名な街がありました。このアレッポの名産の石けん工場は、今戦禍のシリアを逃れ、ほとんどがトルコに移転して製造をしているというお話です。
　アレッポでさえ知る人ぞ知る街ですが、ロシア軍、やトルコ軍、NATO軍、アメリカ軍が平気で跋扈し、市民がほとんど難民になって離散している国とは想像ができないです。爆撃がある東の一部を除き、首都キーウや西部の多くは脱出するほど悲惨ではないウクライナと比べるものでもありませんが、難民の数もハンパではありません。

　ロシアのウクライナ侵攻が始まった時、海外居住の日本人の方で、日本の難民受け入れが少ないのを嘆き非難し、ボランティアやウクライナ支援の寄付、難民受け入れをなぜもっとしないと糾弾論調で私とSNS上で議論しかける人がいました。
「日本人のほとんどは国際感覚がない、私は英米で国際政治を学んだ」とか言ってふっかけてくるのです。しかし、よく聞いてみると、欧米世論の煽りに乗り、ウクライナの情勢に一喜一憂しても、シリアもアフガニスタンもスーダンもミャンマーの紛争も大して知らない。
　私がじゃあなぜウクライナだけ支援して、難民受け入れ、他の国はしないのかと言い返すと、
「それは、、内戦だから、、」
　おいおい、内戦だって外国の軍隊が入って、被災者も難民も出ている。人数も経過時間も多い。
　ボランティアといっても、この人は日本に帰っても、日本の東日本大震災の被災者がまだまだ自宅に戻れないことも知らないのです。
　多くの人が、同様に、ウクライナの情報の異常な多さに、それしか見えなくなり、ゼレンスキーというトレンドにうまく騙され、流行りにのせられているのと同じでした。
　私もそんなに国際政治に詳しい訳でも何でもないですが、ウクライナ１００もしくは１０００とかに対し、シリア１みたいな比率の差別的な報道量であることは知って欲しいところです。
　世界中には、平和と安全が未だ遠い国が沢山あるということを改めて思い知らされます。
　

　この本に関しては、
　【Amazon概要レビュー引用】妊婦がお腹の子が女の子だと知ると中絶するという話を耳にして衝撃を受け、綿密な調査を重ねてその真相を明らかにしたのが本書である。人口統計上、中国の子どもの男女比が不均衡であるのは確かであり、その傾向はインドやベトナムなどアジア全域、さらには東欧にも広がっている。その直接の原因は男子が跡を継ぐ家父長制や男性優位の社会背景であるが、安易に胎児の性別を判断できる技術が発達したこと、そして人口爆発による危機を回避するための人口抑制策が推進されたことなど、欧米諸国が深く関与していることを著者は洞察している。そして男女比不均衡が引き起こす社会問題について、外国人花嫁、売春婦の人身売買、暴力犯罪の増加など、赤裸々な実話を交えてその深刻さを訴える。
　　　 以上
　

　少子高齢化の日本をどうするかという話を当ブログに書いていました。結婚へのさまざまな制度強化、そのときは母親としての女性へのリスペクトや援助を増やし、子だくさんのビックマザーを増やせばと論じました。
　この本の内容が全て正しく統計的に当てはまるか謎ですし、欧米諸国関与説はやや陰謀論もあると思います。何せこれらの国の人口は激増しています。人権人権という欧米や日本が、男女平等でも少子高齢化で人口減では、もはや世界人口で多数決したら老大国は負けてしまいます。
　ちょうどインドが世界一の人口になるとかなったとかいう報道も出たので、インドって何で人口増えてるのかと調べると、どうも女性優遇とか母親に何か優しい制度があるかというと、とんでもないようです。
　たまたま別案件でアラブ、イスラムのドキュメンタリを見ていて女性が映像にさえ映らないことに少し驚きました。
　女性の人権やＬＧＢＴなどいろいろ言われますが、この報道自体、欧米中心のことなのであって、イスラムやインド中国合わせて、世界の人口の半分は、女性は男性と対等な人権もなく優性すらないのを、愕然と感じました。中途半端な人権意識、男女平等、女性の社会進出が少子化につながるなら、、、さすがにこの結論は書けないものです。
　そんな社会にも、人口を増やすヒントが実はあるのかもしれませんが、とても日本や欧米では難しいことなのでしょう。

　物価はどんどん上がり、税金や社会保険料は上がる。所得は上がらず、その場しのぎの給付はたまにあっても、基本的な賃金、年金などは上がらない。少子高齢で人口も減り、国の財政が厳しいからだと、よく喧伝されています。
　おそらく、今行政の仕事をしているほとんどの人が、公務員、公僕としての役割を分かり、頭もよく関連の法律を覚え、厳しい予算管理の中、ルールののっとり自らの業務を改善しながら遂行しているでしょう。
　税や社会保険料が収入の４割から５割にもなろうとして、一部の識者から江戸時代だと一揆が起こるほどの悪政だとの批判もあります。

　日本の財政はそこまで厳しいのかというと、賛否分かれるところのようです。決して右肩上がりではなく、企業もずば抜けて国際競争力のあるところもなく、経済は停滞し、何より人口は減っていて働かずに社会保険を貰う側の高齢者層が増えているわけですから、いい状態とは言えません。とはいえ、外国に借金しているわけだはなく、むしろ貸しているお金持ちの国であり、信用創造という面ではまだまだ国債も発行できるので危機的な財政ではないと言われる向きもあります。

　いずれにせよ、比率の増える高齢者を支えるため、国防もこれからさらに必要だとして、税や社会保険料は増やすという提案がでます。
　しかし、ここで強く言いたい今日の論旨の中心は、国がやっていることに切り詰められないムダはないのか、組織や、仕組みを変えて劇的に効率が上がることはないのかです。
　税や社会保険料をきちんと納めないで逃れていく人を見逃さない【徴収機能】と、集まった税などのお金を適性に無駄なく使う【適性な分配】これが非常に重要な点です。
　私が公務に関わって、民間企業と比べて感じた点、あるいはいろんな識者、官僚経験者から聞いた話でのポイントもここです。

　とにかく、行政の問題は、無駄が多い、経営感覚の無さです。その経営を立て直そうとして収入を上げようと、税などの国民負担を増やし、国民へのサービスを低下させて切り抜けようと言う官僚の考えは、根本がおかしいのです。経営というか、国家の最大のステイクホルダーである国民をないがしろにして、財政を立て直せるわけがないのです。
　デジタル化一つとってもそうです。世界に比べて日本の役所のデジタル化は遅れています。どうしようもないほど、時代について行っていません。多くの企業がCX,DXと大きな変貌をとげて、時代に会わない会社や組織は淘汰され、人員は別のところに行かされています。新天地で流動したことで活躍した人、広がった分野もあります。
　行政の仕事は、細かい法律や規定に基づき、個人情報っを守った申請主義の届け出などデジタル化を阻む言い訳はよくされます。私に言わせれば、そんなもの民間の大企業でも一緒です。倒産も失業もないから、要は経営感覚も危機感もなく、国民の税金や国債で最後は何とかなるから、誰も必死にならず、前年前例踏襲の予算を確保して使い切ることに汲々としていたからです。
　最も税収の分配、あるいは効率的な徴収を阻ばむのは省庁の縦割りです。
　国民、市民目線では役所はみな同じに見えます。しかし国の出先機関には、法務局や旧社会保険庁の年金事務所など、縦割りに別の省が上位にいて、予算も別ですので当然横の連携はスムーズにいきません。
　「縦割り」と聞くと融通の利かない諸悪の根源のようですが、間違った方向に行きやすいのは、よく不祥事などで指摘される「〇〇（道路、復興など）という名目で集めた税を別の支出に使った」という流用的な問題です。こういう指摘が『正義』ということでまかり通りやすくなると、予算の弾力性、融通性は失われます。お金に色はついていないのですから、基本的にトップが国民の信のもとに、臨機応変に別の項目に使っていいと思います。
　年金保険料や健康保険の徴収の活動も、所得情報も含め、税徴収に一本化することで、無駄も取りはぐれも激減します。これはおおもとが財務省国税庁にもっていかれるのを厚労省などが嫌がってるだけの問題です。国交省などでもそうですが、結局それぞれの官僚のために、国民は負担が増える縦割りの弊害が増えているのです。
　民間企業は社長や、その直轄の意思決定で事業は再編されます。それだって並の苦労じゃないです。その繰り返しを国も行政もやれないはずはないのです。
　官僚は一人のカリスマではなく、代々組織として引き継がれた巨大なアメーバです。そこを政治が打破して、財政を立て直すのです。民主党政権は大失敗しましたけど、政治のトップがここを抑えないと日本は良くならないでしょう。

　「おかあさんのように一生、家の中で家事やって、家族の世話焼いてるだけで終わりたくない‼」

　昔は、旧来の価値観を打破するために、自由と生き甲斐を求める女性は叫び、戦いました。でもそういう女性は異端児というか少数派でした。誰もが、お嫁に行き、家庭に入り、子供を産み、嫁ぎ先の親に従い面倒を見るのを強いられました。

　少子高齢化の社会を嘆き、子育ての支援が検討され、結婚しないとか子供を作りたくないという若い人の価値観を何とか変えないとという話も聞きます。
　高度経済成長で人口も増えた時代は、まだ冒頭に書いた、『女性は家庭を支える「専業主婦」になること』がメインストリームでした。
　男女の人権、雇用機会などの平等が進み、女性が男性とほぼ対等に学校を出て就職するのが当たり前の時代になり、社会の中での役割も価値観も昭和の終わりごろから、平成、令和とどんどん変わっていきました。
　産業構造や企業の業態、組織を歴史的に見ても、高度成長期には今は機械がやっていることを沢山の人が関わってやっていました。最近のAIやロボットの話ではありません。戦後すぐは、そこそこの機械が入ったとはいえ、多くの工場で肉体労働が当たり前で、日本の成長の主翼を担った繊維産業は女工といわれる女性の労働者に支えられていました。そして会社や、役所や金融機関などでも、多くの営業や事務も人員が必要であり、またそれを管理し、給与や査定などを支える総務や人事、管理職もまた多くの人員を擁しました。
　この頃の女性の就職は、注目されはしますが、多くは専業主婦までの腰掛であり、農業だけでは食い扶持の少ない家の娘が出稼ぎで働いている場合も含めて、女性の就労期間は男性に比べて圧倒的に短かったのです。

　育児休暇はおろか産前産後休暇以前に、結婚すればいわゆる寿退社が当たり前、しばらく共働きであってもさすがに子供ができれば肩を叩くのが、違法どころか総務人事の暗黙のマニュアルだった時代はありました。
　実際、私が若手社員だった頃、総務の先輩に聞いた話では、もちろん労働法が整備されだし、『結婚したら』『子供ができたら』でやめさせることはできないけど、周りに人の状況などで何とかプレッシャーを与え辞めさせるのが、人事の暗黙ルールだったと聞きました。

　男女雇用機会均等法が浸透して、女性は対等に就職していますが、検証すべき点は多くあり、極言すれば少子化の原因はそこにもあります。

　同等の能力があり、働く機会を求める人を、性別や年齢、人種などで差別してはいけないという法で決められた大原則はあります。
　しかし、逆説というかあまのじゃく的に言えば、同じ能力がある人なら、男性は子供を産むことはできないのです。だから就職できずに残った人が主婦や主夫かということになれば、男性に就労の機会を与え、女性には家庭に入って子供を産んでもらうとしないと、当たり前の考えとして少子化は止まらないと思えるのです。
　国が亡ぼうとするぐらいの少子化の時代に、大して働きたくもない人も大勢いる中で、女性に雇用機会や育児休業、その後リスキリングとか言っても救われませんし、解決になりません。一途に働きたい人を差別することはしなくとも、専業主婦が成り立ち子育てし良い環境を抜本的に造っていくことでしかこの国難は解決しません。
　

　私はタバコアレルギーで嫌煙家です。お酒は嫌いではないですが、そう強くないので週に１～２回休前日に飲む程度です。分煙、禁煙、電子タバコの流れは大歓迎です。
　昔の居酒屋の煙環境を訴えたいぐらいです。お酒は年齢でますます弱った気もします。
　10～20年年上の社会の先輩たちは、よく呑み、食い、遊び倒し、遅延退職後には肝臓傷め、やっとゆったり年金ぐらしという頃に、パタリと倒れたという話も多かったです。
　昔は55歳定年だったので、やはり平均寿命は今より短かったのでしょう。
いろんな要素を鑑みると学術的にも統計的にもお酒もタバコも身体にいいことなどないそうです。
「ガンだけの統計では大差がない」とか、「やめることのストレスが」とか反論される方もいますが、健康で長生きするには害であって決して百薬の長ではないのです。
　お酒や嗜好品はもはや、人間関係の付き合いだけでなく、そのものの好みとの付き合いでしょう。かく言う私も昨日は少し、美味しいお酒を飲み過ぎました。